仕事を辞めたいと感じたとき、うつ病で退職する前にすべき対処法

仕事を辞めたいと感じるほど精神的に疲れていると、何をするにも無気力になりがちです。つらい状況から抜け出そうと「退職」を考える人もいるでしょう。

一方で、仕事を辞めたい気持ちがあっても、退職のリスクやその後の生活が気になると、迷いや不安から決断が鈍ってしまいます。暗い気持ちのままでは、転職活動も思うように進まないでしょう。うつ病になって仕事が続けられなくなる前に、休職などの制度を活用して、一時的に休むことも選択肢として検討すべきです。

うつ病などのメンタルの不調は、業務の大きな支障となるので、診断を受けた場合には、治療に専念するのが再優先です。有給休暇や休職など、退職前に活用すべき制度は多くあるので、不安定な気持ちで退職を急ぐのではなく、冷静な判断ができる状態を目指すことが大切です。

今回は、仕事を辞めたいうつ病の労動者が、悪化させる前にすべき対処法について解説します。心身が辛いけれど退職の決断のつかない方は、ぜひ参考にしてください。

仕事を辞めたいと感じるほどうつなときに考えるべきこと

はじめに、仕事を辞めたいと感じるほどうつな気持ちのときに、考えるべき基本を解説します。気持ちが沈み、マイナス思考に支配されてしまいそうなとき、ぜひ参考にしてください。

仕事を辞めたくなることは誰しもある

仕事にストレスや我慢はつきものであり、「仕事を辞めたい」という気持ちは、働く人なら誰もが抱くものです。

収入面の不安や人間関係、世間体など、様々な理由で簡単には会社を辞められない人も多いですが、悩みを抱え込んだまま無理を続けると、メンタルの不調を悪化させ、仕事だけでなく日常生活にも支障を来すおそれがあります。

「仕事を辞めたい」気持ちは「逃げ」ではない

気持ちが重くなるときは、心身の健康を最優先とすべきです。

健康状態が悪化すれば、たとえ退職できたとしても回復に相当な期間を要してしまいます。すぐには次の仕事に就けないと、無収入になってしまう危険もあります。思慮深く真面目な人ほど、真剣に仕事に向き合った結果、悩みを深めてしまいますが、「仕事を辞めたい」と思うことは、決して「逃げ」ではなく、恥ずかしく思う必要はありません。

むしろ、自分に合わない環境から抜け出すことは、賢明な選択です。

仕事が自分に合わない場合もある

仕事の内容や職場環境は、業種や業界によって様々で、どうしても自分に向いていない仕事も存在します。仕事の種類によって求められる能力や性格も異なるので、合わない仕事があるからといって「無能」なわけではありません。

経験が少ない段階での判断は早計に思えるかもしれませんが、どうしても仕事が辛いなら、辞めることが人生の転機となります。うつ病を抱えたまま退職を先送りするよりも、向かない仕事から離れることは、やりがいある新たな仕事を発見するチャンスでもあります。

過度なストレスから解放されれば、体調も徐々に回復し、活躍のチャンスを得られます。

まずは休むことを優先して冷静に考える

退職や転職にはリスクが伴うため、決断できない人も少なくないでしょう。業務外のストレスや将来の不安も解消しておく必要があります。退職の決断は、人生を左右する重要なものなので、まずは休んで心身の回復を図り、冷静な状態で熟考するようにしましょう。

休職中に評価が下がったり、職場いじめやハラスメントの犠牲になってしまうこともあります。会社に居づらくされたり、復職を拒否されたりする例もありますが、これらの対応は違法となる可能性が高いです。悪感情を抱えたまま会社を辞めるよりも、後悔のない決断をしてください。

法律問題があれば弁護士に相談する 

「仕事を辞めたい」といううつな気持ちの原因が、単なる気分や感情ではなく、職場の違法行為によるものである場合、会社に法的な責任があることもあります。この場合、法律の専門家である弁護士に相談し、原因となった労働問題の解決を図るべきです。

以下のような理由で仕事を辞めたい場合、その根本には法的な問題が潜んでいます。

ハラスメントが原因の場合、社長や上司に強く言われると、自分に責任があるかのように思い込んで、退職を選んでしまうケースも少なくありません。違法ではないかと疑いのある場合は、自分一人で判断せず、弁護士に相談してアドバイスを求めるのがおすすめです。

仕事を辞めたい理由別のうつな気持ちへの適切な対処法

次に、「仕事を辞めたい」と思う理由ごとに、うつな気持ちへの対処法を解説します。

うつ気味で仕事を辞めたいと感じても、退職を即断するのは避けるべきです。無理に働き続けて悪化するのも危険なので、ストレスを感じる理由を見極め、それに適した対処をする必要があります。

業務内容に悩んでいる場合の対処法

熱心に就職活動をしても、入社して初めて、業務内容が自分の希望やスキルに合わないと分かることがあります。希望していた仕事ができなかったり、仕事量が多すぎたりすると、辛くて辞めたくなるのも仕方ありません。

期待とは異なる仕事が続くなら、専門スキルを磨いて転職するのも一つの手です。また、求人票とは異なる価値の低い仕事を押し付けられているなら、その責任は会社にあります。仕事内容の不当な変更については、違法性が認められるケースもあるため、会社と争うことができます。

労働条件が原因の場合の対処法

労働条件が厳しい、給与が低すぎるといったことが原因なら、会社と交渉すべきです。このとき、弁護士や労働組合、労働基準監督署の力を借りることもできます。

最低賃金を下回る給料、休憩時間が取れない、休日がない、残業代が支払われないなど、労働条件が法律に違反するケースでは、労働審判や訴訟といった法的手続きを通じて請求すべきです。違法な労働問題に苦しんでいる場合、弁護士に相談し、適切な解決策を見出すことが重要です。

人間関係に悩んでいる場合の対処法

会社は、価値観もバックグラウンドも異なる人々の集まりであり、人間関係がこじれる危険性を常にはらんでいます。人間関係に悩んでいるときは、仕事を辞めてしまう前に、信頼できる同僚や上司に相談し、社内で解決できないか試みるようにしましょう。必ずしも違法とは言い切れなくても、社内の調整によって解決できることも少なくありません。

ただし、パワハラやセクハラといった違法なハラスメントが原因である場合は、法的措置を講じるべきです。問題の重大さに応じて、適切な対応を選ぶことが重要です。

職務の重責に悩む場合の対処法

業績を上げて昇進するほど、責任が増し、負担も大きくなります。中には重圧に耐えられず、押しつぶされ、仕事を続けるのが難しくなってしまう人もいます。最近では、時代の変化によって「管理職になりたくない」という悩みを抱える方も増えています。

こうした場合、少なくとも、責任に見合うだけの待遇を受けられるよう交渉することが大切です。管理職扱いされることで残業代が適切に支払われない「名ばかり管理職」だと、精神的負担が増してしまい、過労死やメンタル不調に至る危険もあります。適法な範囲で自身の業務を調整し、負担を軽減することは、労動者としても心がけておくべきです。

仕事を辞めたくてうつになりそうなときにとるべき行動

次に、仕事を辞めたくてうつ病になりそうなときに取るべき行動を解説します。

退職を自分の意思で決断すると、その後の選択肢が限られてしまう可能性があります。辞める前に、まず他にできることがないか、よく検討するようにしてください。

まずは周囲に相談する

仕事を辞めたいと悩むときは、一人で抱え込まず、まずは周囲に相談することが大切です。一人で悩み続けると、気持ちが更に沈み、早まった決断をしてしまう危険があります。

相談先としては、社内で信頼できる同僚や上司のほか、家族や友人の意見を聞くのもよいでしょう。違法の疑いがあるときは、コンプライアンス窓口や内部通報窓口への相談も検討してください。社内では解決が難しい場合、弁護士に相談するのが最適です。

有給休暇を利用する

有給休暇は、労働基準法39条に定めのある労動者の権利であり、給料をもらいながら休むことができる制度です。仕事を辞めたい気持ちが強いときこそ、少し仕事から距離をおいて、考えを整理するために有給休暇を活用するのが良い方法です。

医師の診断を受ける

退職に関する法的な問題とは別に、心身の不調が「病気」である場合は、医師の判断を仰ぎ、治療を受けることが重要です。適切な対処をするためにも、専門家である医師の診断を早めに受けておきましょう。次に解説する休職を申し出る際も、その必要性を証明するのに診断書を要します。

休職を申し出る

「仕事を辞めるべきかどうか」という重大な決断を、冷静でない状態でするのは危険です。治療に専念するため、休職を申し出るようにしてください。

休職の要件や期間は、勤務先の就業規則で確認することができます（多くの会社では、有給休暇を使い切り、一定の欠勤期間を経て休職に至ることとなっています）。休職期間は無給となることが多いですが、収入を補うため、健康保険から傷病手当金を受給できます。休職によって精神的な余裕が生まれれば、今後の方針をゆっくりと考えることができます。

生活費の計画を立てておく

退職を検討する場合には、生活費の計画を立てておかなければなりません。仕事を辞めた場合、どの程度の収入で、どのように生活を維持することができるか、現実的に考えておきましょう。

感情に任せて退職し、職を失った後の生活ができなくては困ります。未払いの残業代や未払い賃金があるなら、必ず回収しておいてください。仕事を辞めるのなら、会社に気兼ねする必要もなく、退職後の生活費に充当すべき大切な資金を確保しておかなければなりません。

仕事を辞めざるを得ないほどうつなときの対処法

ここまで検討した上でもなお、仕事を辞めざるを得ないとき、最後にすべきことを解説します。

退職の必要性を再度考える

漠然と「仕事を辞めたい」という程度の気持ちで、退職を決断してはいけません。最後にもう一度、退職が本当に必要かどうかを慎重に考えてください。

家族の問題やプライベートの事情など、原因が他にあるとき、仕事を辞めても悩みの解決にはつながらないおそれがあります。新しい職場に移っても、周囲に迷惑をかける可能性もあります。また、仕事内容や上司との関係が原因なら、退職せずとも、異動などの対応で解決できる問題もあります。

退職する他に選択肢がないかどうか、真剣に検討しておきましょう。

労災の申請を検討する

仕事を辞めたいうつ病の原因が、仕事や職場環境にある場合、業務起因性のある労災と認定される可能性があります。労災として認められれば、治療費や休業損害の補償を受けることができます。

すぐにでも仕事を辞めたいときは、労災の申請は退職後にすることもできます。ただ、うつ病をはじめとする精神疾患の場合、原因の特定が難しく、厳格に審査される傾向にあります。労災による療養期間中は、業務に従事できない状態であっても解雇される心配はないため、退職する前に、労災申請を検討しておく方が安心です。

慰謝料を請求する

仕事を辞めたい原因が、会社の違法行為や職場のハラスメントによるものなら、責任追及をすべきです。具体的には、精神的な損害について慰謝料を請求することが可能です。

いじめやパワハラなど、特定の加害者がいる場合には、その相手にも慰謝料を請求できます。万が一、慰謝料の支払いに応じないときは、労働審判や訴訟などの裁判手続きも検討してください。また、残業代が未払いであれば、退職前に請求を進めることも重要です。

転職活動を始める

熟慮の末に仕事を辞める決断する場合も、在職中に転職活動を開始しておくのが大切です。転職活動をこっそりと進めておけば、自分の市場価値を確認し、より良い条件の転職先を見つけてから退職することが可能です。

退職は、法律上、2週間前に意思表示することで自由に行うことができます（民法627条）。そのため、会社が引き留めにかかったとしても、退職を妨げられることはありません。

失業保険の申請をする

最後に、どうしても仕事を辞めざるを得ないとき、生活の安定のために、失業保険の申請も忘れずに行いましょう。失業保険は、転職活動の間、生活の不安を軽減するための公的保険です。働ける状態なのに仕事がないならば、「失業状態」であり、失業保険を受給することができます。

まとめ

今回は、仕事を辞めたいと思うほどうつ病が悪化した労働者が、退職前に知っておくべき重要なポイントを解説しました。

仕事を辞めたいと感じた時点で、まずは休養を最優先とすべきです。落ち込んだ状態のまま安易に退職を決めれば、後悔してしまいかねません。特に、労働環境が原因でうつ病になった場合、労災の申請をすることで会社の責任を追及することもできます。

突発的な感情に流されて退職を決断するのは時期尚早でしょう。退職前に、有給休暇や休職など、心身の回復を図るための制度を積極的に活用することが重要です。

会社を辞めたい気持ちが強くなると、冷静な判断は難しくなってしまいます。精神的に辛い状況で退職するかどうか迷っている方は、ぜひ弁護士への相談を検討してください。