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パワハラ

ブラック上司にありがちなパワハラ言動に対応する3ポイント

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「ブラック企業」という言葉が社会問題化して久しいですが、「ブラック上司」という言葉を聞いたことがありますでしょうか。

会社自体がブラックであるブラック企業が労働法違反の問題を起こしがちであることは、ニュースになった労働事件、労働トラブルなどで明らかですが、上司の言動もまた、パワハラ、セクハラ、マタハラなどの労働トラブルの引き金となります。

部下に対して理不尽な要求をしたり、健康を崩したり、メンタルヘルス、過労死、過労自殺などの原因となったりするブラック上司もまた、大きな問題です。特に、ブラック上司自身に、自分が違法行為を行っている認識が不足しているケースは特に深刻です。

そこで今回は、職場にはびこるブラック上司にありがちなパワハラ言動とその対応策について、労働問題に強い弁護士が解説します。

1. ブラック上司による長時間労働

まず最初に、法律相談を受けるブラック上司の言動の中でも多いのが、長時間労働についてのものです。

労働者に対して残業代を支払う義務は会社にあるのであって、ブラック上司にはないため、ブラック上司としては、残業代のことなど気にせず、長時間労働の指示をしがちです。

その上、会社もブラック企業の場合には、ブラック上司の期待に応えて残業をしても、適切な残業代をもらうことすらできず、心身の健康を崩し、過労死、過労自殺などの最悪のケースに至る場合もあります。

1.1. 終わらない業務を指示するブラック上司

ブラック上司にありがちな長時間労働の指示の中には、明確に長時間労働を指示するのではなく、明らかに終わらない量の業務を指示することで、長時間労働を間接的に支持するケースが少なくありません。

特に、昭和時代に多かった熱血系のパワハラなブラック上司にありがちな命令です。

明示的に長時間労働を指示されなくても、「残業」と評価される可能性がありますので、未払の残業代請求を検討しましょう。

1.2. 残業をする部下を評価するブラック上司

ブラック上司にありがちな長時間労働をまねく言動の2つ目は、残業をしている部下を高く評価するブラック上司のケースです。

長時間の残業をしている部下の中には、たくさんの業務をしっかりこなしている労働者もいるでしょうが、中には仕事が遅く、ダラダラ残業をしている人もいます。

長時間残業をしているというだけで部下を高く評価するブラック上司にありがちな言動によって、仕事を早く終わらせて定時退社をする労働者のやる気、モチベーションは下がる一方です。

1.3. 根性論を語るブラック上司

ブラック上司にありがちな長時間労働をまねく言動の3つ目は、根性論を語るブラック上司のケースです。

「長時間労働を評価する」のも1つの根性論のあらわれですが、これ以外にも、業務時間外や休日にサービス残業をすることを美徳として、高く評価するブラック上司もいます。

終わらない仕事も、労働者の能力や、仕事が遅いことを理由に、努力をして終わらせるように、という根性論に基づく指示をすることも、ブラック上司の典型例といってよいでしょう。

1.4. 業務時間外にメールを送るブラック上司

ブラック上司にとっては、24時間常に仕事をしている部下こそが良い部下という評価につながります。

そこで、ブラック上司にありがちな長時間労働をまねく言動の4つ目として、ブラック上司は休日や深夜など、業務時間外であってもメールやLINEを頻繁に送りがちです。

これらの業務時間外のメールやLINEによる連絡が、業務に関するものであれば、「黙示の業務命令」として残業になる可能性がありますし、業務にまったく無関係のものであれば、セクハラ、パワハラであるといってよいでしょう。

2. ブラック上司の違法な注意指導

ブラック上司は、注意指導の方法を間違っていて、労働法の法律や裁判に照らして考えると違法となる可能性のあるような叱り方をするケースが少なくありません。

上司の部下に対する注意指導は、部下の問題点について改善させるための適切なものであればよいですが、行き過ぎると、「パワハラ」になる可能性の高いものであって、上司としては慎重な対応が必要なタイミングです。

そこで次に、ブラック上司によくある、違法となってしまう可能性のある注意指導の方法、叱り方について、弁護士が解説します。

2.1. 人前で叱責するブラック上司

上司の役目は、部下を育てることであって、部下を叱ることではありません。しかし、上司の立場に立って、部下より偉くなった気持ちで、部下に対して横柄にふるまう「ブラック上司」にありがちな言動に、人前での叱責があります。

ミスは誰しもあるものですし、能力は最初は低いのが当然です。上司としては、部下を育てるために教育するのは当然ですが、必要以上のプレッシャーをあたえる上司は、「ブラック上司」であるといってよいでしょう。

部下のミスに対する注意指導は、会議室などの別室で行うものであって、他の社員の前で大声で怒鳴ったり、朝礼や会議などでつるし上げを行うのは、ブラック上司にありがちなパワハラ的なしかり方です。

2.2. 人格否定をするブラック上司

さきほどご説明しましたとおり、上司から部下に対する注意指導は、部下を育て、改善を求めることが目的です。

そのため、部下がミスをしたとしても、そのミスを今後二度としないようにするために必要な程度の注意をすればよいのであって、部下の人格を責めるような発言を繰り返すのは、「ブラック上司」にありがちな言動といってよいでしょう。

例えば、次のような発言は、業務指導とは全く無関係な、部下の人格を責めるブラック上司のパワハラ的な発言であると考えられます。

  • 「女性は仕事ができない。」など男女差別的な発言
  • 「ハゲ」「デブ」「チビ」など、業務に無関係な身体的特徴に言及する発言
  • 「給料泥棒」「お前みたいな仕事のできないやつはダメだ。」など真っ向から否定する発言
  • 「私生活もうまくいっていないのだろう。」「だから結婚できない。」など私生活(プライベート)に言及する発言

2.3. 改善へのフォローがないブラック上司

良い上司は、部下に対して注意指導をした後で、どうしたら改善ができるのかをしっかりとフォローするものですが、ブラック上司はそうではありません。

感情のままに部下に当たり散らしたり怒鳴り散らしたりして、改善をしなくてもそのまま放置するような言動は、ブラック上司の典型例といってよいでしょう。

3. ブラック上司にありがちな間違った教育・指導

ブラック上司は、部下に対する教育、指導も間違った方法で行ってしまいがちです。決して、「厳しい上司」が悪いわけではありません。部下の管理こそが上司の仕事であり、そこには厳しさも必要だからです。

「厳しい上司」であっても、厳しく指導した結果、部下がやる気を出して仕事をし、その結果、愛のある上司として尊敬されるケースも少なくないためです。

そこで、ブラック上司にありがちな、間違った教育、指導の方法について、弁護士が解説します。

3.1. 指導を全くしないブラック上司

ここまで解説してきたように、厳しすぎる注意指導でパワハラを繰り返すブラック上司は非常に問題ですが、逆に、何の指導もせずに部下を放置する上司もまた、「ブラック上司」の典型といってよいでしょう。

パワハラの1つに、「仕事を与えない」というのがあり、「楽でよいではないか。」と思う労働者の方もいるかもしれませんが、自分の能力に見合った仕事を与えられないことは非常につらいことです。

そして、ブラック上司が放置をし、何の指導、教育もしなかった結果、仕事ができるようにならなければ、会社内での評価が下がるのはその被害を受けた部下である労働者であって、ブラック上司ではありません。

3.2. 無責任なブラック上司

ブラック上司は、無責任な人がほとんどです。「上司のミスは部下のもの、部下の手柄は上司のもの」というわけです。

上司である以上、指導、教育する責任があり、部下がミスをした場合でも、上司が監督責任をとらされるケースすらあるほどなのに、無責任なブラック上司は、その責任をすべて部下に転嫁しがちです。

さらには、ブラック上司は、部下に責任転嫁することをいいことに、部下にすべてを任せ、パワハラ的な発言によって部下にプレッシャーをかけて追い込みます。

3.3. 自分は楽をしたいブラック上司

「ブラック上司による長時間労働」のところでも解説しましたとおり、ブラック上司は部下に対して、過度な長時間労働を強制しがちです。

このことは、会社として労働者に対して安全配慮義務を負っているにもかかわらず、その実際の実行者である上司が、部下の健康を気遣わないという点で、「ブラック上司」の典型例といえます。

そして、ブラック上司は、部下の仕事量を増やし、長時間労働を強制する反面、自分は楽をしたり、早帰りをしたりすることも少なくありません。

4. まとめ

今回は、「ブラック企業」の中ではたらく労働者に向けて、「ブラック上司」にありがちな、違法となる可能性のある言動とその対応方法について、弁護士が解説しました。

ブラック上司につらくあたられて、うつ病、適応障害などの精神疾患、メンタルヘルスとなってしまうおそれのある労働者の方は、今回の解説を参考に、「ブラック上司」の被害にあっていないか検討してみてください。

また、上司の立場にある方も、自分が「ブラック上司」となっていないかどうか、今回の解説を参考に、日ごろの言動を反省するのがよいでしょう。

ブラック上司によるパワハラ問題、労働トラブルにお悩みの労働者の方は、労働問題に強い弁護士に、お早めに法律相談ください。

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