LINEで退職の意思を伝えるのは有効？非常識といわれないための伝え方

LINE（ライン）をコミュニケーションツールとして利用する人は多いでしょう。
私生活だけでなく、社内のやりとりもLINEを使う例が増えています。

会社をやめるとき、退職の意思は、面と向かっては伝えづらいもの。
LINEで伝えてよいなら、そのほうが退職のハードルを下げられるでしょう。
しかし「退職の意思をLINEで伝えるのは非常識」、「対面で説明すべき」という論調も根強く残ります。

ワンマン社長ならなおさら、それだけ対面して直接「退職したい」とはいいづらいもの。
こんなとき、「仕事をやめたい」と伝える機会に、さらにパワハラされる危険もあります。

今回は、LINEで退職の意思を伝えるのが有効か、法的観点から、労働問題に強い弁護士が解説します。
やむをえずLINEで退職を伝えざるをえないときも、できるだけストレスなく、かつ、非常識だと批判されないよう、適切な伝え方も、あわせて紹介します。

退職をLINEで伝えるのは、法的に有効

まず結論からいえば、退職をLINEで伝えるのは、法的に有効な方法です。
そのため、「会社をやめたい」、「仕事をやめたい」と感じたら、社内の連絡をLINEでしているのであれば、まずはすみやかにLINEで退職の旨を伝えるようにしてください。

退職の意思の伝え方は自由

法律上、退職の意思の伝え方は、自由です。
つまり、意思表示のしかたに、法律上、決まったルールはありません。

退職の意思も、どう伝えてもよく、会社にきちんと伝わりさえすれば、自由に退職できるのが原則です。
労働者には「退職の自由」がありますから、「LINEで伝えるならやめさせない」というのは違法です。

社長や上司のLINEにトークで直接伝える方法はもちろん、業務連絡のLINEグループがある会社では、そのLINEグループ内で退職の意思を伝えるのも、有効です。

「会社がやめさせてくれない」という労働者から、弁護士が、退職の依頼を受けるときも、会社が電話・書面・メールなどの連絡をどうしても受けつけないときは、LINEで会社をやめる意思を伝えるケースもあります。

パワハラの危険があると、LINEで伝えるしかない場合もある

退職の意思を、どうしてもLINEで伝えざるをえないこともあります。
それは、LINEではなく、対面で退職を伝えようとすると、パワハラの危険がある場合です。

LINEでの退職に適したケースは、次のような会社をイメージするとわかりやすいでしょう。

また、すぐに退職を伝えなければならず、書面では間に合わないケースもあります。
リモートワークが普及した会社では特に、直接の説明が必要だとすると、退職が相当先になるおそれも。
こんなとき、LINEによる退職の意思表示でも、会社に到達しているかぎり、法的には有効です。

どうしても書面や対面で退職を伝えるハードルが高いなら、LINEによる退職の意思表示を活用しましょう。

退職をLINEで伝えるメリット

以上のとおり、LINEで退職を伝える方法には、多くのメリットがあります。
労働者側のメリットは、次のとおりです。

したがって、退職の決断がついたのであれば、LINEで伝えるのはとても有効な方法といえます。

退職をLINEで伝えるデメリット

しかし、LINEで退職を伝えることには、デメリットもあります。
LINEによる退職の意思表示は、次のように「ありえない退職のしかた」だというアンケート結果もあります。

Q. ありえないと思う退職届の出し方を教えてください。

1位　メールやLINE　39.7%
2位　SNS経由　　　 17.0%
3位　家族が届ける　10.7%

マイナビウーマン調べ：男性168名、女性414名（2014年4月調査）

LINEで「会社をやめたい」と伝えることのデメリットは、具体的には次のものです。
このデメリットは、逆に、対面や、退職届・退職願などの書面で退職を伝える方法のメリットとなります。

ただし、LINEを甘くみたり、書面などの堅苦しい伝え方を好むのは、上の年代の古い考え方。
最近は、LINEはコミュニケーション手段として一般化し、どれほど重要な情報でも「手軽にLINEで伝えたい」という方は増えています。

そのため、上記のデメリットがあるものの、LINEでの退職が有効なことに変わりはありません。
大切なのは、デメリットをよく理解し、LINEでするときは特に、退職の意思表示の伝え方に注意しなければならないという点です。

退職を伝えるときに送るLINEの例文

では、退職をLINEで伝えるメリット・デメリットの双方を考慮したうえで、できるだけトラブルになりづらいよう、退職を伝えるときに送るLINEの例文を紹介します。

LINEは、軽くみられ、退職の意思を甘くみられやすいため、LINEで伝えるにしても、退職届を出すのと同じように、できるだけ堅めの文章で出すのがおすすめです。

上記は、あくまでテンプレートですので、事情にあわせて修正・追記してください。
LINEのアプリ上でみるとかなりの長文でぎょっとするかもしれませんが、退職を伝えるのに必要な点をきちんと正確に書こうとすれば、LINEで伝えるにしてもある程度長い文章が必要となります。

有給休暇の消化、退職金の請求といった、退職時に伝えるべきことも、あわせてLINEで伝えましょう。

LINEで退職の意思表示をするときの注意

LINEでの退職の意思表示は有効ではあるものの、デメリットもあると解説しました。
そのため、LINEで伝えるデメリットを緩和するために、注意してほしいポイントがあります。

これらの注意点をよく意識すれば、LINE特有のデメリットとして、誤作動が多かったり、証拠として不完全だったり、退職の意思が弱いと甘くみられたりといった点はかなり解消できます。
LINEだからと手早くささっと送るのでなく、慎重に、丁寧に行わなければなりません。

退職を伝えたLINEを、証拠に残す

LINEで退職の意思表示を伝えるとき、書面による意思表示に比べて、証拠として不完全な点があります。
LINEの履歴は、クラウド上ではなく、スマホ端末そのものに保存されています。
証拠の保存しておかないと、水没して壊れたり、紛失したりすると、退職の証拠がなくなります。

LINEだからといって退職の証拠にならないわけではないものの、証拠の残し方には独特な注意があります。
まず、LINEを消さないよう注意するのは当然、必ず画面キャプチャーも保存してください。
スクリーンショットで証拠保存するとき、次のポイントも注意してください。

LINEの誤作動に注意する

LINEで退職の意思表示を会社に送るとき、よく考えて送りましょう。
退職届出すときには、よく文章を練り、考え抜くでしょうが、LINEは1クリックで簡単に送れてしまいます。

途中作成の文章や、誤字脱字を修正しない文章を送らないよう、慎重にチェックしてください。
LINEの誤作動にも、注意を要します。
相手のLINEが誤作動したり、非表示、ブロックされていたりなどの可能性もあるので、「既読」になったか必ず確認しましょう。

社長だけに送ったLINEがグループLINEに投稿され、退職を全社員に知られたという失敗もあります。

退職の意思はできるだけ堅く伝える

いくらLINEでの退職の意思表示が有効だとはいえ、書面ほど堅くは伝わりません。
「会社をやめたい」という言葉は、できるだけ堅く伝わるほうが、会社に真剣に受け止めてもらえ、違法は引き止めやパワハラにあいづらいという面があります。

このデメリットの解消のため、LINEで退職を伝えざるをえないとしても、堅い文面で丁寧に伝えましょう。
間違っても、スタンプや絵文字、「！」、「笑」などを使えば、本気で受け止めてもらえません。

詳しくは、退職を伝えるときに送るLINEの例文も参考にしてください。

熟考し、良い文章にするには、LINEアプリ上で文章を練るのでなく、手書きやパソコンで文章を考えてからLINEに打ち込むのがおすすめです。
パソコンで打ち込んだ文章をPDFにしてLINEで送れば、より堅く伝わります。

業務上の連絡手段で伝える

LINEで退職の意思表示をするのがやむをえないケースでも、会社の業務上の連絡ツールがLINEのでないときには、再考が必要なこともあります。

上司や社長のLINEを知っていても、プライベートの連絡手段にすぎないなら、LINEでの連絡は不適切です。
業務上の連絡手段ではない、プライベートのLINEで退職を伝えることには多くのデメリットがあります。

このとき、業務上の連絡ツールで伝えるようにしてください。
対面や電話で退職を伝えるのが難しくても、例えばメール、チャットなど、業務で使っている連絡手段のなかには、ハードルの低いものもあるはずです。

会社がLINEによる退職を認めてくれないときの対応

最後に、会社がLINEによる退職の意思表示を認めていない場合、注意が必要です。
念のため、就業規則における退職手続きのルールも確認しておいてください。

裁判例（横浜地裁昭和38年9月30日判決）では、会社の就業規則で「退職の意思表示は書面で行わなければならない」と定められていたケースで、この定めを有効と判断した例があります。

「被用者が退職するに際し、その時期、事由を明確にして、使用者に前後措置を講ぜしめて企業運営上無用の支障混乱を避けるとともに、他方、被用者が退職という雇用関係上もっとも重大な意思表示をするに際しては、これを慎重に考慮せしめ、その意思表示をする以上はこれに疑義を残さぬため、退職にさいしてはその旨を書面に記して提出すべきものとして、その意思表示を明確かつ決定的なものとし、この雇用関係上もっとも重要な法律行為に紛争を生ぜしめないようにするとともに書面による退職の申出がない限り退職者として取り扱われないことを保証した趣旨であると考えねばならない」

横浜地裁昭和38年9月30日判決

ただし、この裁判例はずいぶん前のものであり、このまま現在も参考になるとはかぎりません。
裁判例にいう、企業運営の支障や、重大な退職の意思における労働者側の慎重さといった点は、LINEで伝えたからといって失われるものではありません。

少なくとも、LINE以外の方法で伝えるよう強要したり、その際にパワハラや違法な引き止めをしたり、といった会社であれば、適切な方法でLINEを送る限り、LINEでの退職も許されるといってよいでしょう。

まとめ

今回は、LINEで退職の意思を伝える方法と、そのデメリット、対策について解説しました。
「面と向かって退職したいとは伝えづらい」、「退職届を直接出すと引き止められ、パワハラにあいそう」など、不安のあるブラック企業勤務の方は、ぜひ参考にして、LINEで退職を伝えるようにしましょう。

LINEで「仕事を辞めたい」と伝えることは、法的にはまったく問題ありません。
LINEでする退職の意思表示も、有効であるのは当然。
デメリットを最小限におさえるため、LINEでの伝え方（伝える文章）には細心の注意をしておきましょう。

なお、会社をやめるなら、LINEのみだったとしても必ず伝えてからやめましょう。
バックレは「非常識」を超えて「迷惑」ですし、最悪は、損害賠償のリスクもあるからです。