過労死の前兆は？主な症状や発生原因と対処法を解説

過労死は、ある日突然起こるものではなく、その前兆があることが多いです。

過労死のサインは、日常的な疲労の蓄積やストレスと見分けがつきにくく、多くの人が見過ごしているのが現実です。例えば「最近ずっと疲れが取れない」「眠れない」「気分が落ち込んでいる」といった症状は、単なる体調不良ではなく、深刻な過労死のリスクの可能性があります。

一方、過労死するほどの長時間や深夜の労働をしている人は責任感が強く、自分で気付けないこともあり、家族や友人などの周囲の人が過労死の前兆に気付き、予防することも重要です。

今回は、過労死に至る前に現れる主な症状など、過労死の前兆とその対処法について、労働問題に強い弁護士が解説します。

過労死の前兆を知るためのチェックリスト

過労死とは、長時間労働などによる健康悪化から死に至ることを指します。法律上は、脳・心臓疾患による死亡や、強い心理的負荷による精神障害を原因とした自殺（過労自殺）を指します。

過労死は、被害に遭った人にとっては突然のことかもしれませんが、実際には、体調不良やメンタルの不調など、様々な前兆が表れます。激務の中に置かれると気付かないことも多いですが、前兆の時点で気付ければ、死亡という最悪の事態は避けることも可能です。

過労死を起こすブラック企業の特徴

まず、勤務先の特徴から、過労死の前兆を知る方法があります。

労働基準法などの法令に違反する違法な状態を放置している、いわゆる「ブラック企業」である場合、過労死が起きやすくなっているため注意しなければなりません。例えば、勤務先に次のような特徴がある場合は、会社の命令に従う必要があるか、慎重に判断すべきです。

残業時間には上限があり、36協定を締結した上で、「月45時間・年360時間」が原則となります。例外的に、特別条項付き36協定を結んでも、「年720時間以内」「2〜6ヶ月平均80時間以内」「1ヶ月100時間未満」という上限を遵守する必要があります。連日連夜の深夜残業や、毎週のように休日労働がある場合、過度な負担がかかっており、過労死のおそれがあると考えるべきです。

過労死の原因となる長時間の残業

過労死の前兆として特に重要視されるのが、長時間の残業です。

月80時間を超える残業は、いわゆる「過労死ライン」と呼ばれ、これを超えた労働によって脳・心臓疾患になってしまった場合、業務に起因する労災であると認定されやすくなります。また、月45時間を超える時間外労働があると、長くなるほど業務との関連性が強まるとされています。

労働基準法上の「労働時間」は、使用者の指揮命令下に置かれている時間のことを指すため、これらの長時間の残業はオフィスで行われるものだけでなく、自宅での持ち帰り残業も含みます。自宅でも作業しなければならなくなると、仕事とプライベートの境目が曖昧になり、ますます仕事から逃れられなくなり、過労死が近付いてしまいます。

過労死しがちな労働者の特徴

過労死の被害に遭いやすい労働者にも、特徴があります。

以下のような特徴に当てはまる人は、自分の身を犠牲にしてでも仕事に尽くすおそれがあるため、本人だけでなく、家族や友人などの周囲の人も、過労死の犠牲にならないよう注意が必要です。

前章のような企業や労働時間の特徴から、逃げられる人ばかりであればよいのですが、過労死する労働者ほど、自分から進んで尽くしてしまっていることも多いものです。「つらいなら働かなければよい」という考えは、過労死の犠牲になる労働者には通じません。責任感が強く、任された仕事を放置できない人ほど、無理をしてストレスを溜め込んでいきます。

過労死の前兆となる症状

次に、体調や症状の面から、過労死の前兆について解説します。

過労死は、死亡という最悪の結果が突然生じるように見え、実際は、健康状態や体調に変化が現れていることが多いものです。小さな兆候も、放置すれば非常に危険な状態につながるため、速やかに医師の診断を受け、医学的な判断を参考にすることが大切です。

身体的な前兆は脳・心臓疾患に、精神的・心理的な兆候はうつ病や適応障害などの精神疾患に発展することもあります。過労死は決して高齢だからといって起こるものではなく、「まだ若手だから」「体力には自信があるから」といった過信は禁物です。

身体的な前兆

身体的な前兆は、主に、脳・心臓疾患などの兆候であることが多いです。

過労死の原因となる心筋梗塞や脳内出血などは「突然死」という印象がありますが、多くの場合には、その前に次のような自覚症状が現れていることがあります。

精神的・心理的な前兆

過重な労働やストレスが精神に大きな負担となると、うつ病や適応障害などのメンタル不調の原因となります。次のような症状は、その前兆でないかを注意しましょう。

仕事や行動に現れる前兆

心身の健康は、行動や仕事のパフォーマンスへの変化としても現れます。職場において、周囲が最も気付きやすい前兆でもあるため、安全配慮の観点から、会社としての対策が必要です。

睡眠に関する重大な兆候

長時間労働が常態化すると、十分な睡眠や休息を取ることができなくなります。睡眠の質の低下は、疲労蓄積の最も顕著なサインの一つです。例えば、次のような症状に注意してください。

睡眠の変化は、日中の影響からも見て取ることができます。例えば、仕事中に強い眠気に襲われたり、会議や運転の最中でも居眠りしてしまったりといったものは、危険なサインです。

過労死の前兆に気付いたときの対処法

では、過労死の前兆に気付いた際に、行うべき対処法を解説します。

過労死という最悪の事態を防ぐため、会社が配慮すべきなのは当然ですが、多忙を言い訳に長時間労働で補おうとしたり、労働者が我慢しているのに便乗して改善を怠ったりする企業もあります。そのため、会社任せにせず、労働者側の努力によって過労死を避ける必要があります。

医師の診断を受ける

まず、過労死の前兆となる症状が現れたとき、速やかに医師の診断を受けましょう。

医学的な面についての自己判断は非常に危険です。自分では深刻さに気付かず、「まだ大丈夫だろう」「病院に行くほどではない」と言っているうちに悪化するケースもあります。特に、過労死の前兆があるような場面は、業務も多忙であり、病院に行く気持ちが湧かない人もいます。

しかし、過労死に追い込まれて生命を失っては元も子もありません。業務が原因となる病気は労災であり、療養による休業中とその後30日間は解雇が制限されます。通院のために休んだり、入院が必要となったりしても、自分を責める必要はありません。また、波風立てたくない場合は、理由を告げなくても取得できる有給休暇を利用して通院するのも選択肢の一つです。

未払い残業代を請求する

会社が長時間労働を強要する理由は、残業代が未払いであるからというケースがあります。残業代を適正に支払わないサービス残業であれば、人件費をかけずに利益を出すことができます。

そのため、過労死の前兆が現れてしまったとき、残業代を請求することで、これ以上の長時間労働を抑止するよう会社に働きかける必要があります。労働基準法に定められた残業代は、長時間労働の歯止めとなります。会社としても、働かせるだけ人件費が嵩むなら、業務量の軽減や人員の再配置といった対策を講じてくれる可能性があります。

長時間労働の責任を追及する

過労死の原因となるほどの長時間労働は、残業代が支払われていても許されません。

労務管理が未整備で、コンプライアンス意識の欠如した会社では、長時間労働が放置されるだけでなく、パワハラやセクハラといったハラスメントなど、職場環境におけるストレス要因が数多く存在しているケースもあり、いずれも過労死リスクをさらに加速させます。

このような状態を改善しないことは、会社が労働者に対して負っている安全配慮義務の違反となることが明らかであり、慰謝料や損害賠償を請求することができます。

会社を退職する

過労死してしまうほど労働者を追い込む会社に、これ以上貢献する必要はありません。

速やかに会社を退職することは、過労死を根本的に回避する対策として非常に有効です。ただ、働き過ぎの状態にある人の中には、「自分が休むと会社に迷惑をかける」など、社長や上司、会社を擁護する発想に染まってしまう人もいます。弁護士による法律相談だけでなく、冷静に対応するために、家族や友人、知人にも、状況を正確に伝え、意見を聞いてみることをおすすめします。

過労死の前兆に関するよくある質問

最後に、過労死の前兆に関するよくある質問に回答しておきます。

【まとめ】過労死の前兆

今回は、過労死の前兆となる心身の症状について解説しました。

過労死は、長時間労働や強いストレスの積み重ねによって引き起こされる深刻な問題ですが、その前にはサインが現れることが多いです。慢性的な疲労や睡眠障害、精神的な不調といった症状は、多忙だと見過ごされがちですが、重大なリスクの前触れであると考えるべきです。

大切なのは、自身の小さな変化にも早い段階で気付き、無理を続けないことです。働き方や生活習慣を見直し、医師の診察を受け、職場における働き方に原因がある場合は、会社に責任追及をしたり退職を検討したりする必要があります。

過労死の前兆に気付いた場合、速やかに対処するため、ぜひ弁護士に相談してください。