うつ病は転職で不利になる？言わないことはできる？再就職を成功させるコツも解説

うつ病を経験すると「転職で不利になるのでは」と不安を感じる人もいるでしょう。

うつ病をはじめとした精神疾患の既往歴があると、転職や採用への影響を懸念する気持ちは理解できます。しかし、慎重に進めれば、再就職を成功させることは十分に可能です。そもそも法的には、業務に支障がない病歴は、会社に伝える必要すらありません。軽度のうつ病など、業務遂行が問題なく可能なら、内定取り消しや解雇の理由にもなりません。

とはいえ、うつ病が転職で不利に働かないようにするために、理解すべき注意点があります。休職制度を活用して療養したり、業務に起因する場合は労災申請をしたり、安全配慮義務違反の疑いがあるときは前職の責任を追及したりといった手段も検討すべきです。

今回は、うつ病が転職で不利になるか、隠しておくことはできるか、再就職を成功させるコツなどについて、労働問題に強い弁護士が解説します。

うつ病は転職で不利になる？

結論として、正しく進めれば、うつ病が転職で不利になるリスクは軽減できます。

確かに、うつ病や適応障害といった精神疾患は、重度になると業務の支障となるおそれがあるため、会社から敬遠されやすく、転職活動で不利に働く場面があることは否めません。しかし、実際は、うつ病になったというだけで、必ずしも不利になるとは限りません。

うつ病はもちろん、他の病気でも、不利益な扱いが許されるのは、その病気が業務遂行の支障となる場合に限られます。そして、うつ病の既往歴があることだけで、職務を遂行できないと判断することはできません。採否の判断は、実際の職務に必要な能力や適性、労働条件、必要な配慮によって就労が可能かといった点を踏まえて行うべきです。

したがって、業務遂行が困難なほど健康状態が悪化していれば、不採用とする正当な理由になる一方で、「うつ病の既往歴があるが、現在は通院していない」「軽度のうつ病であり業務の支障にはならない」「通院と服薬を継続すれば、通常通り働くことができる」といった程度であれば、「うつ病だから採用しない」というのは、違法な差別となる可能性があります。

採用時に申告せず、入社後に発覚したとしても、問題なく業務遂行できているなら内定取り消しや解雇の理由にもなりません。

うつ病になった事実は転職活動でバレる？

では、うつ病になった事実は、会社に伝えなければならないのでしょうか。

前章で「うつ病は転職で不利にならない」と解説しましたが、実際は、うつ病であることを知れば、不採用という判断を下す会社が存在するのも事実です。そして、「不採用」を告げられたとき、求職者側では、それが「うつ病」を理由とするものかどうかを確認できません。

そこで、「言わない」「伝えない」という対策が可能かどうかを解説します。

伝えないことが許されるか

そもそも業務に支障がない場合、うつ病になった事実を伝えないことが許されます。

企業には「採用の自由」があり、採否に影響する事実を面接で質問する「調査の自由」があります。しかし、質問する際には業務上の必要性がなければならず、労働者としても業務に支障のある事実のみを告げれば足ります。特に、病歴は高度なプライバシーに属し、慎重な配慮を要します。

「公正な採用選考の基本」（厚生労働省）でも、能力や適性と関連しない病歴や健康情報の取得は、就職差別につながるおそれがあることが指摘されています。

したがって、軽度のうつ病をはじめ、業務に支障のない持病や既往歴などは、質問すること自体が問題になる可能性があります。また、聞かれないことについては、労働者から積極的に開示する必要はなく、履歴書に記載しないことも問題ありません。

経歴詐称に当たるか

採用時に虚偽の事実を伝えると、経歴詐称として問題になるおそれがあります。

経歴詐称は、入社前に発覚すれば内定取り消し、入社後に発覚すれば解雇のリスクがあります。しかし、経歴詐称もまた、業務に支障を及ぼす重大なものである必要があります。採否の判断に影響しない事実であれば、内定取り消しや解雇とするのは不当です。

例えば、軽度のうつ病で業務に支障がない場合、既に通院を終了している場合などは、経歴詐称の問題が生じるリスクも低いと考えられます。

一方で、質問されたのに嘘の回答をしたり、勤務上の制限や配慮が必要となる病状を伝えなかったりした場合、内定取り消しや解雇の理由となるおそれがあります。

転職先が調査・照会する手段があるか

うつ病であることを、会社が強制的に調査・照会する手段はないと考えてよいでしょう。

まず、退職や転職、入社の際の手続き（離職票の交付や健康保険資格に関する手続きなど）から、実際にどのような病気で通院していたかといった個人情報が漏れることはありません。

また、前職へ照会したとしても、病歴は非常にセンシティブな情報であるため、本人の同意なく第三者に伝えることは許されません。万が一、前職やその上司・同僚などが不用意に「過去にうつ病で休職していた」などと情報を漏らした場合、不法行為（民法709条）としての民事責任、名誉毀損罪（刑法230条）などの刑事責任といった両面から問題視されます。

したがって、そもそも適切に転職活動を進めていれば、うつ病であった事実がバレるリスクは極めて低いと考えられます。

うつ病からの再就職を成功させるコツ

うつ病が必ずしも転職に不利にならないとしても、再就職を成功させるためにはポイントを押さえて進める必要があります。

無理のない雇用形態・労働時間を選ぶ

うつ病からの再就職を成功させるには、雇用形態や労働時間が重要となります。

昨今では働き方の多様化が進み、フルタイムの正社員だけでなく、様々な雇用形態、労働時間制を採用する企業が増えました。体調や病状を踏まえ、フルタイムで働くのが難しいとしても、非正規雇用や短時間勤務など、無理のない働き方を選べる時代となっています。

例えば、次のような選択について検討してみてください。

働き方の選択は、主治医と相談して決めるのがよいでしょう。「良くなってきたから大丈夫だろう」などと自己判断すると、再発や悪化のおそれもあるため危険です。

心身に負担の少ない業務内容を選ぶ

業務内容についても、自身にとって負担が少ないものを選びましょう。

対人交渉の生じる接客や営業にストレスを感じるなら、事務作業を中心としたバックオフィス業務が向いている可能性があります。再発リスクを下げるために、個人の裁量が広すぎず、業務内容が定型化され、突発的な対応が少ない業務が適していることもあります。属人化が排除された業務なら、急な体調不良で欠勤しても、他の社員への引き継ぎが容易であり、業務への支障が軽減できます。

精神的な負担が少なく自分のペースで進められる職種が向いている方もいます（例：データ入力や経理などのルーティンワークが主となる事務職など）。リモートワークを導入しているITエンジニアやWebデザイナーなどの専門職も、通勤による疲労を避けられるメリットがあります。

職種だけでなく、過度なノルマや長時間の残業がないかも確認し、無理なく継続できる労働条件かどうかを見極めるのがおすすめです。

再発防止に向けた自己分析を行う

再就職に成功した後も、再発防止策は欠かせません。

うつ病からの再就職で、転職後も長く働くには、うつ病の原因となった事情や自身のストレス要因を自己分析しておくのがおすすめです。条件だけで焦って次の仕事を選ぶと、再びミスマッチが起きるおそれがあります。自己分析は、うつ病の再発防止だけでなく、面接において自身の状態を説明したり、志望動機を伝えたりするなど、転職活動の準備としても役立ちます。

必要な配慮を明確化する

うつ病の事実が明らかになったら、必要な配慮を明確化することが大切です。

一定の配慮は必要だとして、その内容が事前に明確になっていないと、転職先に「業務遂行が困難なのではないか」「責任を追及される危険があるのではないか」と懸念されやすくなります。必要な配慮を具体的に伝えるため、担当可能な業務の範囲、時間外労働（残業）の可否、異動・転勤の可否といった点について、希望を正確に伝え、期待値のすり合わせを行ってください。

話し合いで合意したら、労働契約の内容として雇用契約書に記載すべきです。採用面接の口頭のやり取りのみで済ませると、証拠が残っておらず、後にトラブルとなるおそれがあります。

業務に支障のない病歴・症状は伝えない

うつ病を過度に嫌悪する会社の考え方には、問題があることもあります。

以上の解説の通り、一言で「うつ病」といっても、既往歴であって現在は通院していない場合や、業務に支障がない軽度の場合などは、採否の決定時に考慮することは不適切だと考えられます。したがって、不当な扱いを受けるおそれがある場合、聞かれない限り伝えないのが無難です。転職活動で重要なのは「労働契約上の労務を提供できるか」という点であり、業務に支障のない病歴や症状について、積極的に申告する義務まではありません。

転職エージェントを活用する

うつ病になった後の転職では、転職エージェントを活用するのが有効です。

うつ病の中には、どうしても業務に支障が生じるおそれのあるものもあります。しかし、その支障が会社の配慮によって取り除ける場合、伝え方に注意すればリスクを軽減できます。例えば、通院時間への配慮や労働環境の変更が必要な場合、どのように伝えるかが重要となります。

信頼できる転職エージェントに依頼すれば、求職者の条件に合った適切な企業を選定したり、伝えるべき事情・伝えない方がよい事情についてアドバイスを受けたりすることができます。

就労移行支援やリワークを活用する

うつ病後の転職を成功させるために、就労移行支援などの福祉サービスの活用も有効です。就労移行支援は離職中の就職支援、リワークは休職中の復職支援を目的としており、いずれもメンタル不調者の就労をサポートすることができます。

ポジティブな要素を伝える

うつ病からの再就職では、ポジティブな要素を伝えるよう意識してください。

精神疾患で気分が沈んでいると、転職活動でもネガティブな言動が目立ってしまう人もいます。しかし、「うつ病かどうか」にかかわらず、ネガティブな言動は面接で低く評価されます。

うつ病であることが発覚している場合、転職活動では不安材料とされないよう、業務に影響するものではないことを採用担当者に積極的に伝えましょう。既往歴であれば、うつ病という困難に対処し、乗り越えた経験を自分の強みとしてアピールすることも可能です。自身の健康状態を理解し、対策を講じている姿勢は、誠実さや責任感を示すことにもつながります。

うつ病で転職するか、在職を継続するかの判断基準

うつ病になったことを機に転職を検討する人は少なくありません。

しかし、必ずしもすぐに退職しなければならないわけではありません。休職制度を活用して療養するなど、在職を継続する方がよいケースもあり、現在の状況だけでなく、今後のキャリアも見据え、長い目で検討する必要があります。

転職するか、在職を継続するかの判断基準として、次の要素を参考にしてください。

特に、会社から退職勧奨を受けている場面では、安易に応じるのではなく、慎重に考えてください。うつ病になっても、退職するかどうかは労働者の自由であり、強要されるのは違法です。

うつ病になった後の転職活動の注意点

次に、うつ病になった後の転職活動の注意点を解説します。

体調の回復を優先し、転職を急がない

うつ病になった場合、体調の回復を優先し、性急な転職は避けるべきです。

十分に回復しないまま退職すると、転職の支障となったり、再就職しても再発や早期退職につながるリスクがあります。現在の状況がつらいとき、逃げたい気持ちは理解できますが、回復に専念すべき場面も少なくありません。軽度のうつ病なら、より不利益の少ない手段として、職場環境の改善を会社に申し出る、異動や配置転換を希望する、休職制度を活用するといった方法があります。

うつ病になったからといって退職しなければならないわけではなく、退職は最終手段と考えるべきです。転職のタイミングは、医師による医学的な見解、弁護士による法的なアドバイスの双方を踏まえ、慎重に判断するようにしてください。

まずは休職してから転職活動をする

うつ病になったら、休職制度の活用を検討するのが基本となります。

休職制度は、一定の勤続年数を経た社員に認められる制度であり、利用することに後ろめたさを感じる必要はありません。会社の制度によっては無給となる場合が多いですが、健康保険から傷病手当金を受給することで収入を補うことができます。

休職中でも、軽度のうつ病であり、体調が回復傾向にある場合などは、転職活動をしても問題ありません。休職中の転職活動は、うつ病を隠してする「クローズ就活」と、伝えて入社を目指す「オープン就活」があり、いずれが適切かは、症状の重さ、転職先の理解度、業務の種類や負担の大きさなどを考慮して決めるのがよいでしょう。

転職活動を始めるタイミングは主治医に相談する

休職期間中に転職活動を検討する場合、主治医に相談しながら進めてください。

自分では回復したと感じても、面接や書類作成といった不慣れな作業は大きな精神的負担となることがあります。医師の診断をもとに、就労可能な状態まで回復しているかを見極めましょう。

無理をして症状を再発させてしまうと、社会復帰までの期間がさらに延びるリスクがあります。主治医への相談の際は、希望する働き方や業務内容を具体的に伝え、医学的な観点から無理のない範囲かどうかを判断してもらうようにしてください。

前職の退職理由を説明できるよう整理する

うつ病による退職の場合、転職活動における退職理由の説明が重要となります。

「うつ病かどうか」について直接的に質問するのは問題がある場面でも、前職の退職理由を聞くことは許されます。そして、転職活動では企業が強い関心を持つことが多いです。

したがって、前職の退職理由は、採用面接などの場面で必ず聞かれることを想定し、しっかりと説明できるよう整理しておく必要があります。このとき、「うつ病になった事実は転職でバレる？」の法律知識を踏まえ、前向きな理由や改善策を伝え、ネガティブな印象を与えないように注意しなければなりません。

うつ病からの転職に関するよくある質問

最後に、うつ病からの転職・再就職でよくある質問に回答しておきます。

【まとめ】うつ病は転職で不利か

今回は、うつ病が転職で不利になるかと、再就職を成功させるコツを解説しました。

うつ病をはじめとした精神疾患の既往歴が、転職の支障になるとは限りません。法律知識と転職活動の進め方を理解すれば、過度な不安を抱くことなく再就職を目指せます。

円滑な転職のためには、退職前からの準備が欠かせません。うつ病になってもすぐに退職するのではなく、まずは休職制度を活用して療養することを検討してください。会社から退職を促されても、労働者に退職勧奨に応じる義務はありません。また、業務に起因する場合には、労災申請をした上で、会社の安全配慮義務違反の責任を追及することも検討する必要があります。

うつ病になった後の働き方やキャリアの選択は非常に重要ですが、医師による医学的な意見とともに、法律面については弁護士に相談することが、適切な判断の助けとなります。