遠回しに辞めろと言われたときの対処法は？パワハラになる？

遠回しに辞めろと言われているのではないかと感じる場面があります。

「仕事に向いていないのでは？」「別の道を考えてみたら？」などと言われると、辞めざるを得ないと感じるのではないでしょうか。「解雇」や「クビ」と明言されなくても、辞めざるを得ない状況に追い込まれるケースは少なくありません。

遠回しに辞めろと言われる原因は様々で、ミスや勤務態度を問題視される例もあれば、上司の主観のこともあります。曖昧なまま、居心地の悪さだけが増すのは、納得いかないでしょう。

実際、「辞めろと言われたら従わなければならないのか？」と相談される事例もあります。強制的に辞めさせるのは「解雇」であり、法律上、厳格な要件があります。にもかかわらず、遠回しな言い方で辞めさせようとするのは、パワハラや不当な退職勧奨の可能性があります。

今回は、遠回しに辞めろと言われた際に取るべき対処法と、その発言の真意の見極め方について、労働問題に強い弁護士が解説します。

遠回しに辞めろと言われるケースとは

遠回しに辞めろと言われたのでは、と感じても、焦って行動してはいけません。

その発言が、本当に「辞めろ」という趣旨なのか、それとも別の意味を含むのか、発言の意図を確かめることから始めてください。中には、あなたの気にしすぎという場合もあります。社内の人間関係が悪化すると自己肯定感が低くなり、自分を否定してしまいがちです。

遠回しに辞めろと言われているに等しい発言や表現について、具体例で解説します。

転職を勧められている

一見すると助言や親切心を装った言い回しで、転職を勧められるケースがあります。

しかし、本人の意思を尊重する姿勢がなく、繰り返し同じ発言が続く場合、「居場所がない」と感じさせ、心理的に追い込む意図が疑われます。特に、会社に居続けた場合の改善点の提案がないまま転職の話題だけが強調される場合、遠回しに辞めろと言われていると考えられます。

仕事を減らされる、与えられない

業務の内容や量を意図的に制限することで、存在価値を否定する発言もあります。

このような発言や表現とあわせて、明らかに能力とかけ離れた単純作業しかさせてもらえなかったり、重要な業務や会議から外されたり、社内で無視され、孤立したりすれば、「自分は必要とされていない」と感じてしまうのも無理はありません。

無理な目標設定や異動を命じられる

実現不能な量の仕事、達成困難な目標を一方的に課す発言も、その真意は、遠回しに辞めろと言っているに等しいと感じるケースがあります。

達成不能な分量や期限を設定されたり、通勤困難な転勤を命じられたりするのは、表向きは「業務命令」でも、実際には辞めざるを得ないと感じさせるための違法な圧力と評価される可能性があります。辞めろという発言が本気なときは、ハラスメントを併発しがちです。

執拗に叱責を受け続ける

一つひとつは指導の範囲に見えても、執拗に責め続けるのは不適切です。

ミスがあったとしても些細なもので、それにもかかわらず執拗に指摘を続けるのであれば、それは精神的に追い詰める手段である可能性があります。

さらに、公の場で指摘し、周囲を巻き込んだ無視やいじめにつながるケースもあります。

また、遠回しに辞めろという意図があるとき、指導の際に、「嫌なら辞めろ」などと条件付きで伝え、自ら「それなら辞めます」と言わせようとしてくるケースもあります。受け入れられない条件だと、結果的に辞めざるを得ませんし、そもそも「辞めろ」という言葉は軽々しく使ってはなりません。

遠回しに辞めろと言われたときのNG行動

遠回しに辞めろと言われたとき、やってはいけないNG行動を理解しておいてください。

遠回しに言われても辞める必要はない

遠回しに辞めろと言われたからといって、すぐ辞める必要はありません。

当然ながら心地よいことではなく、冷静な対処は難しいかもしれません。しかし、正しい対応は、「まずは気にせず、会社に残る努力をする」ということです。

そのため、遠回しな発言は、必ずしも会社の決定に基づく発言ではない可能性も十分にあります。遠回しに言われているだけなら、上司の主観であって、真に受けない方がよい場合もあります。そして、上司の個人的な感情に基づくものなら、当然辞める必要はありません。

真意を確認しないまま我慢しない

発言の真意を確認しないまま我慢をし続けるのもおすすめできません。

「自分が気にしすぎなのかもしれない」と放置しているうちに、業務から排除され、ハラスメントが常態化し、社内での立ち位置は徐々に悪くなります。しかも、証拠も残らず、時間の経過とともに消えてしまうケースも少なくありません。

このような状況を避けるために、ただ口頭で「辞めろ」と遠回しに言われているままで済まさず、録音やメモに記録するなどして証拠に残す意識が必要です。発言をした人があえて「遠回し」に言ってくるからこそ、証拠を残す努力は受け手側でしなければなりません。

遠回しの発言が正しいと思い込むのは危険

一方、会社の決定なのに、あえて遠回しに辞めろと言う悪質な企業もあります。

遠回しであるとしても、退職勧奨や「嫌なら辞めろ」といった発言は、違法と評価される可能性が大いにあります。違和感を覚えた時点で、冷静に状況を見直す必要があります。

直接的な退職の強要は違法ですが、遠回しにその意図を隠したからといって違法性が弱まるわけではありません。むしろ、精神的に追い詰めて自主退職に追い込むのは理不尽であり、違法であるのが明らかです。会社の策略だと判明したら戦わなければなりません。労働者個人で会社と戦うのが難しいとき、弁護士のサポートが必須です。

遠回しに辞めろと言われた時の対処法

遠回しに辞めろと言われたときの対処法について解説します。

「遠回しに言われただけなら、辞める必要はない」という原則を理解していても、実際に発言を受けると不安になり、冷静な判断が難しくなります。しかし、対応を誤ると会社に主導権を握られ、不利な形で退職に追い込まれるおそれがあります。

発言の真意を理解する

最も大切なのは、遠回しに辞めろという発言の真意を正しく理解することです。まずは発言者に向き合い、その真意を明らかにするよう要求してください。

遠回しの言い方は「本音と建前」が混在することが多いです。発言が全て真意とは限らず、必ずしも「辞めろ」という意味だけとは限りません。上司や社長に言われると、本気に受け止めてしまいますが、思い込みで判断すると、自分からますます悪い方向に進むおそれがあります。

会社の決定事項か確認する

次に確認すべきなのは、その発言が会社としての正式な判断なのか、という点です。

発言が、会社としての決定事項なのであれば、それは「解雇」という意味の可能性もあります。しかし、上司個人の判断や、個人的な嫌味であれば、従う必要はありません。会社を辞める必要はなく、むしろ違法なハラスメントとして争うべきです。

「誰の判断なのか」「会社として決まっているのか」を明確にすることで、その後に取るべき対応が大きく変わります。

解雇かどうか確認する

会社の判断だと判明した場合、次に、それが解雇や退職勧奨になるのかを確認します。

「辞めろ」という言葉は、文字通りに受け取れば「解雇」、つまり、会社による一方的な労働契約の解約を意味すると受け取れます。

しかし、本当に解雇であれば、正式な書面（解雇予告通知書・解雇通知書・解雇理由証明書など）を交付して行うのが適切です。遠回しな言い方のままでは、その意味が不明確です。「解雇なのか」「単なる退職の打診なのか」と正面から確認し、退職勧奨であれば、辞めるかどうかは労働者が自由に決められます。辞めたくないなら、拒否しなければなりません。

なお、突然の解雇は不当解雇に該当する可能性があるため、理不尽ではないかと感じるなら、早めに弁護士に相談すべきです。

クビと明言されるまで過度に気にしない

発言の真意が理解でき、クビでないなら、過度に気にする必要はありません。

職場では、価値観の違いや相性の問題から、否定的な発言を受けることがありますが、それだけで辞めなければならないわけではありません。全員に好かれるのも困難です。

はっきりと「解雇する」と伝えられない限り、たとえ社長や上司に気に入られていなかったとしても会社には残れます。上司に評価されていなかったとしても、会社はあなたを従業員として必要としている可能性もあります。

無断欠勤するなどの過剰反応をすれば、かえって解雇の理由を与えるので注意してください。本当は辞めずに済んだのに、遠回しの発言を気にしてリスクを拡大するのは避けるべきです。

証拠を集めておく

とはいえ、遠回しに辞めろと言われ続けると、精神的な負担が大きくなります。

発言の程度や態様によっては、業務だけでなく日常生活に支障が出る人もいます。不当な発言が繰り返される場合に備え、証拠を残すことが重要です。可能な限り発言を録音しておくことで、後にハラスメントや不当な退職勧奨として争いやすくなります。

上司の独断で、辞めさせようと嫌がらせされているなら、会社に相談しましょう。このときにも、信じてもらうには証拠が重要です。

遠回しな表現ほど、文面では伝わりにくいため、ニュアンスや発言時の態度などを証拠化するためにも、音声による証拠の価値が高い場面といえます。

退職の意思がないことを明確に伝える

辞めるつもりがない場合は、退職の意思がないことをはっきり伝えてください。

遠回しな発言だからこそ、曖昧な態度を取ると「本人も辞めたがっていた」と誤解されるおそれがあります。相手の意図が、本当に辞めさせることなのか、遠回しであるがゆえに不明確なケースもありますが、噛み合わなくても「辞めるつもりはありません」と伝えてください。

退職する場合は条件交渉をする

最終的に退職を選ぶ場合は、条件交渉を必ずしておきましょう。

この点でも、発言を曖昧なまま放置せず、退職金の上乗せや解決金、退職時期の調整、失業保険を自己都合退職でなく会社都合退職にしてもらうなど、交渉できる余地は多くあります。遠回しに辞めさせようとする会社ほど、表面化を避けたがる傾向があります。その点を踏まえれば、条件面で不利にならない交渉が可能です。

遠回しに辞めろと言うのはパワハラの可能性あり

遠回しに辞めろと言うのはパワハラの可能性があります。

直接的な暴言・暴力がパワハラなのは分かりやすいですが、「遠回し」に言ったから許されるわけではなく、むしろ嫌がらせ的な要素を強めていると考えるべきです。

たとえ、退職を促すのが会社の決定でも、言い方によっては嫌がらせになります。発言によって、精神的な苦痛を受けたなら、その違法性をしっかりと争うべきです。

「辞めろ」と明言されるよりは負担が少ないと軽視する人もいるかもしれません。しかし一方、遠回しの方が被害に気付かず、知らないうちにストレスを蓄積してしまいます。弁護士に相談すれば、精神的負担は軽減でき、損害賠償請求も可能です。

【まとめ】遠回しに辞めろと言われたら

今回は、遠回しに辞めろと受け取れる発言をされたケースの対処法を解説しました。

遠回しに辞めろという発言は、それ自体がパワハラや不当な退職勧奨となる可能性があります。少なくとも、真意が不明なまま従って退職すれば、不利な状況に陥ってしまいます。退職後になって「本当は辞める必要はなかった」と悔やんでも、もはや手遅れです。

社長や上司からの「無言の圧力」に屈する必要はありません。まずは発言の真意を落ち着いて確認し、慎重に対応すべきです。その際、誰の判断なのか、発言者個人なのか、会社として決定した方針なのかを明確にしましょう。その上で、今後の働き方を検討すべきです。

居心地の悪さに耐えながら働き続けるのは苦痛でしょう。万が一不当解雇される危険も考慮して、証拠をしっかり集めておくことが自分を守ることにつながります。